(１) 問診及び血液検査等から、食物アレルギーが強く疑われる９歳未満の小児に対し、原因抗原の特定、耐性獲得の確認のために、食物負荷検査を実施した場合に、12月に２回を限度として算定する。

(２) 検査を行うに当たっては、食物アレルギー負荷検査の危険性、必要性、検査方法及びその他の留意事項について、患者又はその家族等に対して文書により説明の上交付するとともに、その文書の写しを診療録に添付すること。

(３) 負荷試験食の費用は所定点数に含まれる。

(４) 小児食物アレルギーの診療に当たっては、「厚生労働科学研究班による食物アレルギーの診療の手引き2011（平成21～23年度厚生労働科学研究）」を参考とすること。

(５) 「注２」の注射とは、第６部第１節第１款の注射実施料をいい、施用した薬剤の費用は、別途算定する。